ヘアケア時の注意点!抜け毛に関する表記と薬事法の関係について

抜け毛に悩む人にとって予防や状態の改善を謳う語句は非常に魅力的な響きに感じられます。

しかし、抜け毛治療は医療行為の一種であり、市販されている育毛剤やヘアケアシャンプーなどの製品には薬事法に基づいた厳しい表現規制が設けられているのも事実です。ここでは薬事法で定められた表現規制の詳細や抜け毛の改善を期待できる製品の選び方についてお伝えします。

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育毛剤は古くは毛生え薬と呼ばれ、その効果は疑わしかったのも事実です。現代の医学では毛根を新たに作ることは非常に困難とされているため、市販の育毛剤では頭髪を増やしてふさふさの状態にすることは不可能と言えます。

そのため、近年になってからヘアケアや抜け毛の緩和など、マイルドな表現に留めた製品が増加しています。

髪の毛が新しく生えると言うのは虚偽になりますが、状態の改善を促すと表現するのは嘘にはなりません。薬剤の作用で状態が変化し、何らかの形で改善が促される事実が根拠になっています。また、高額で入手が難しいイメージを払拭するため、シャンプーやリンス、整髪料などの日用品にヘアケア効果を持たせるケースも少なくありません。

これらの製品は長く使い続ければ高い効果を期待できると謳う物が少なくありませんが、抜け毛予防や新たな発毛をもたらす医学的な根拠に乏しい事実は否定できません。安価で購入できる化粧品や衛生用品は医薬品のような高い効果を持たないため、抜け毛を予防できるなど断定的な表現は使えないのが実状です。

薬事法は医薬品や医療機器など、医療に関する製品の品質保持を目的とした法律です。化粧品や衛生用品は医療とは直接の関係はないものの、人の体に触れる物なので薬事法の規制対象になります。品質保持は原料の扱いや加工の手順だけではなく、宣伝内容も対象です。

抜け毛に関する事柄を例にした場合、医薬品として承認された効能や効果でなければ表現できません。病院で処方される医薬品なら具体的な効果を表現できますが、市販のヘアケア用品は抜け毛を防ぐなどの語句は使えないのが普通です。

ダメージのある部分に直接働きかけるなど、ある程度の抽象的な表現であっても医薬品と同等の効果があると解釈されると薬事法に抵触します。シャンプーや整髪料などの衛生用品はもちろん、市販の育毛剤も医薬品ではないヘアケア用品と見なされるため、深く踏み込んだ表現はできないと言えるでしょう。

ヘアケア用品にも関わらず、抜け毛予防に効果があると謳う製品は薬事法に違反している可能性があるので注意が必要です。

育毛剤などもヘアケア用品を外国から入手するケースは珍しくありません。店舗で販売されている他、個人輸入で入手する方法もあります。個人輸入は日本では販売されていない物を入手できるメリットがありますが、一方で必ずしも安全に使えるとは限らないのも事実です。

外国のヘアケア用品には稀に、日本の安全基準を満たしていない物があります。品質が劣っている他、中には頭皮や髪の毛に深刻なダメージをもたらす有害な成分を使っている物もあるので安易な入手は禁物と言えるでしょう。

また、個人輸入は金銭のトラブルも生じやすいことから、信頼できる相手でなければ行わないのが無難です。

抜け毛は加齢による毛根の劣化や遺伝、頭皮の汚れなど様々な理由で起こるトラブルです。同じような抜け毛でも人によって過程が異なるので、適切な対処を行うなら医療機関で治療を受けるのが賢明でしょう。しかし、すべての人が医師による治療を受けられるわけではありません。

また、治療を受けるほどの深刻な状態ではない人もいるので、そのような人は市販のヘアケア用品で状態の改善を促すのが無難な選択肢です。ヘアケア用品は様々な種類があり、価格もそれぞれ異なります。しかし、金額と効果は比例するわけではありません。

高額な製品でも髪質に合わなければ却って状態が悪くなることもあります。知名度や金額だけで安易に決めず、自分の髪質に合う物を使うのが正しいヘアケアと言えるでしょう。また、頭皮は常に清潔な状態を保ち、毛穴を汚れで塞がないように心がけます。

汚れは垢や汗などの分泌物だけではなく、育毛剤などのヘアケア用品も含まれます。抜け毛を防ぐために育毛剤を使いすぎてしまい、毛穴を塞いで状態が悪化する可能性は否定できません。髪の毛を労るには衛生管理の徹底が必須条件です。

エステサロンでは美容を目的とした脱毛処理を行うのが普通ですが、ヘアスタイルを保つためにヘアケアを行う所も少なくありません。エステサロンは美容施設であり、医療機関ではないので薬事法に抵触する表現は使えません。

シャンプーなどのヘアケア用品も汚れを落として清潔に保つと謳うことはできますが、抜け毛予防に役立つなど医薬品のような効果を期待させる表現はできません。また、育毛シャンプーなど製品名に育毛や発毛などの語句を使っているヘアケア用品もトラブル予防のため、忌避される傾向にあります。

薬事法に抵触すると知りつつ、抜け毛予防や育毛の効果を謳うエステサロンは何らかの問題を内包している可能性があるので避けるのが賢明でしょう。

エステサロンはヘアケア用品と同様に知名度や金額だけで安易に決めてはいけません。

もっとも重要なのは自分の髪質に合うことなので、サロンが提供するお試しサービスなど短期間の利用を受け、複数のサロンを比較したうえで判断するのが正しい選び方になります。頭皮のトラブルなど万が一の事態に陥った場合、契約プランの解消や返金などのサポートを適切に受けられることも重要な選択肢です。

口コミなどの評価を確認してから選ぶことが大切ですが、評価のすべてが事実とは限らないことも把握しなければいけません。相性の良し悪しもあるので、まずは自分の体で効果の程度を確認し、ヘアケアを続けるかどうかを判断します。

市販のヘアケア用品やエステサロンでの育毛ケアは薬事法の規制対象であり、抜け毛予防に効果的など医薬品と同等の性質を持つかのような表現はできません。抽象的な表現に留まるので、満足できる結果を得るには実際に体験して慎重に判断する必要があります。

同じヘアケアでも髪質によって効果に違いがあることから、知名度や金額ではなく自分の体に合うことを最優先することが大切です。